西ヤンレポートへの質疑応答

一昨日は「地頭FX会」第四期生の東京会場の勉強会でした。

「E(従業員)」から「S(事業主)」に、
変貌を遂げるために集結した二十数名の勇者たちに相対するのが、
ツールも一新され気炎をあげながら熱血講義で畳みかける講師のHさん。

いやあ・・・最高の勉強会となりました。

ご参加になった方は、本当にお疲れさまでした!!

懇親会のトイレで横になった参加者様から、
参:「地頭FX会・・・本当に凄いですね。」
西:「私の暑苦しいメールの意味がわかりましたか?」
参:「・・・はい。」
と、それぞれの下腹部を凝視しながら
ボソボソ喋ったのがなんとも嬉しく印象的でした。

 

そんな話はさておき、
どうぞこれから1ヶ月間は「地頭FX会」での学びを愚直に行い、
一刻も早く「EからS」に移行してくださいませ。

ご参加になった方の人生の大勝利は、
もはや手の届くところまで来ていますので。

また、来週に控えた大阪会場に参加予定の方は、
どうぞ全力で楽しみにしていてください。
(季節の変わり目ですが体調は万全にしてくださいね。)

「地頭FX会」の第五期生があるかはわかりませんが、
何か動きがあればご案内しますので、
ご興味のある方はご登録になっておいてくださいませ。

「地頭FX会」の情報を希望する

 

さて、本日は、先日ご案内した「西ヤンレポート第二弾」
★「通貨危機とはいったい何なのか?(前編)」
について、O様よりご質問をいただきましたので、
ご回答をシコシコ作っているウチに盛り上がってしまい、
せっかくなのであなたと共有させていただきます。

西ヤンレポート?
ナンヤネン?それ。

という方は、今すぐコチラまで。

西ヤンレポートをチックラ読む

もしまだ、「西ヤンレポート第二弾」をお読みでない方は、
先にチクとレポートをお読みになってくださいね。

 

(O様からのご質問)

————————————————————

西ヤンさま

こんにちは。Oです。
西ヤンレポート第二弾も大変興味深い内容でした。
一つわからないところがあるのでお聞きします。

銀行は中央銀行から供給された大量の資金を民間企業へ
貸し付けられないので、その代わりとして、
アメリカの国債や株を大量に購入へと向かう。

(★1)同時に、新興国各国の株を大量に購入する。

しばらくすると、アメリカ国内の民間企業において
不採算部門の閉鎖や売却、賃下げやリストラによる人件費削減などにより、
売上が少なくても利益が出せる状態(低コストで経営が可能)となる。

この部分のアメリカの国籍などを買えば、
企業が売上が少なくても利益が出せる状態(低コストで経営が可能)となる。

というのは民間企業の株を買って企業にお金が入るからという認識で
いいのでしょうか?

さて話は変わってもう一つ質問があります。

蛇足ですが、日銀砲などと言われたように、
ヘッジファンドなどによって通貨危機は引き起こせるものなのでしょうか?

一企業が一国の経済状況を左右することなどはあるのでしょうか?

西ヤンレポート第二弾後半も楽しみにしています。

次回は出来れば韓国や中国などの日本の近隣国の状況を
説明していただければと思います。

それでは。

————————————————————

 

(西ヤンからの回答)

————————————————————

O様

こんばんは。
西ヤンです。

この度はお忙しいところ、
メールをお送りくださりありがとうございました。

ご質問にご回答申し上げます。

> 銀行は中央銀行から供給された大量の資金を民間企業へ
> 貸し付けられないので、その代わりとして、
> アメリカの国債や株を大量に購入へと向かう。

はい。

まず不景気になりますと、
その国の中央銀行が景気を良くしよう考えます。

中央銀行はどのようにして景気を良くしようとするかといえば、
基本的に国内において銀行にお金を大量に供給することで
景気の下支えをしようとします。

ちなみに、中央銀行が銀行にお金を供給する方法としては一般的に、

○中央銀行が低利で銀行に貸し付ける
○銀行が持っている国債を中央銀行が買い取る

という方法があります。

(テクニカルにはもっといろんな方法がありますが、
 あくまでも一般的なのは上記2つと考えて良いと思います。)

○中央銀行が低利で銀行に貸し付ける

については、
銀行は低利であっても中央銀行に金利を払ってお金を借りてますので、
借りっぱなしでは、金利の払い損となってしまいます。

0.1%ていどの低利であっても、
借りている金額は1000億円といった単位ですから、
億円単位での金利の支払が生じてしまう訳です。

○銀行が持っている国債を中央銀行が買い取る

においても、
国債を持っていればこちらも低いとはいえ、
国債ですから金利収入が入ってきます。

その国債を中央銀行に売って、手元に現金が入ってきても、
現金を持っているだけでは収入が発生しない訳です。

ちなみに、各銀行は中央銀行から割り振りという感じで、
ほぼ強制的に資金供給を受けますので、

○中央銀行が低利で銀行に貸し付ける
○銀行が持っている国債を中央銀行が買い取る

を断ることはできません。

銀行も民間企業ではありますので、事業経営に自由度はありますが、
国の政策方針に関わる行政指導には逆らえない立場にあります。

これはほぼ世界中の銀行は同様です。

そうすると、
中央銀行から大量に資金供給を受けた銀行はこう考えます。

————

この中央銀行からの大量の資金供給は、我々銀行に対して、
世間の民間企業にお金を貸し付けて景気の下支えの一旦を
担えということなのはわかる。

わかるが、不景気が始まったばかり(例:リーマンショックが
2008年9月に起きてまだ間もない2008年12月、2009年春など)
の時期においては、どこの民間企業も不採算部門の売却や
閉鎖の真っ最中。

賃金の削減はまだしも、リストラのような首切りについては
まだ計画を練っている最中である。

こんな経済状況において、中央銀行から大量の資金を供給されても、
お金を借りにくる民間企業なんてある訳ないですワ。

そもそも、民間企業がお金を借りにくるのは、
不景気の経済状態において少ない売上高に対して、
不採算部門を売却して、従業員の賃金を削減して、
過剰人員を削減して、
更に事業経営上の経費が少なくなって
少ない売上高でも利益が出るようになって、
そこで初めて利益がでたので、その利益の範囲内で、
古い設備を買い換えようとか
調子悪い営業車を買い換えようなどといった
新規投資を行うということでお金を借りに来る訳だから、
少なくとも現在のような不景気に突入したばかりの状況においては、
お金を借りに来る民間企業なんてほとんどない。

こんなにお金を供給されても貸付先がないガナ。

————

そこで、銀行は使い道のない大量の資金を、
民間企業に貸し付けることができないということで
国債や株へと投資することになります。

こうして半年、1年と経過していくと、
先ほどご説明させていただいたように、多くの民間企業において
様々な事業経営における経費削減が一段落となり、
不景気による売上高減という状況においても
利益が出てくるようになってきます。

すると、同じく先ほどご説明したように、
古い設備を買い換えたりなどの事業上の設備投資を
少しずつ行うところが出てきます。

こうした民間企業の設備投資の進展は、
設備投資を請け負った民間企業の売上高に貢献し、
売上高が伸びた企業がまた、自社の古い設備を買い換えるなどして、
好景気サイクルのエンジンへと成長していきます。

こうした好景気サイクルが動き出すと、
今まで国債や株への投資で使い道の無い大量の資金を
運用していた銀行も、やっと本業の民間企業への貸付業での
本領を発揮することができるようになっていきます。

 

> この部分のアメリカの国籍などを買えば、
> 企業が売上が少なくても利益が出せる状態(低コストで経営が可能)となる。
>
> というのは民間企業の株を買って企業にお金が入るからという認識で
> いいのでしょうか?

はい。

こちらについては回答の前に一つ補足を付け加えます。

上記のご質問の文章からすると、銀行が株を買い増すと、
その株を買った代金が株式発行元の民間企業に流れるかのように
なっていますが、ここが少々違うようです。

ご質問の意図とは異なる脱線した解説を一つ補足させていただくと、
中央銀行から大量に資金供給を受けた銀行が、
民間企業の株を買った場合、
その資金は、株を売った(手放した)投資家に元へ流れます。

したがって株式を発行元の民間企業には1円も流れていきません。

株式発行元の民間企業に株価の売買代金が入ってくるのは、
株式を最初に世の中に対して販売した初回だけ
(いわゆるIPO、新規公開株式、追加公募です)であって、
その後、販売された株価が誰から誰に、何回売買されたとしても、
最初の一回の発売時以降、
もうその株の売買からは1円もお金を受け取ることは無いのです。

したがって、中央銀行から大量に供給されて使い道に困った銀行が、
とりあえず遊ばせておく訳にはいかないということで投資する株は
この既に発売されて世の中でぐるぐる転売されて回っている株ですので、
銀行が株をいくら買っても、民間企業にはお金が回っていきません。

(銀行が投資としてIPO、新規公開株式、追加公募を買うことは、
 通常、ありません)

ということで、以上の内容を踏まえた上で、こちらのご質問

>(低コストで経営が可能)となる。

について回答させていただくと、
銀行からの資金が株の投資を通じて、
民間企業に流れて「低コストでの経営が可能」になるのではなく、
「低コストでの経営が可能」については、民間企業が時間をかけて
経営努力でコスト削減を行うということになっていきます。

 

> さて話は変わってもう一つ質問があります。
>
> 蛇足ですが、日銀砲などと言われたように、
> ヘッジファンドなどによって通貨危機は引き起こせるものなのでしょうか?
>
> 一企業が一国の経済状況を左右することなどはあるのでしょうか?

はい。

こちらのご質問の気持ちもよくわかります。

世間一般では、ヘッジファンドなどが新興国を経済破綻にまで、
追い込むかのようなニュースや 情報が溢れかえっています。

ご質問の中にある、

> 一企業が一国の経済状況を左右することなどはあるのでしょうか?

については半分本当で、半分は間違いだと思われます。

簡単に言うと、ヘッジファンドが1社、2社では、
たとえ新興国のような経済規模の小さい国であっても、
経済状態を左右するほどのインパクトはあり得ません。

ただし、ヘッジファンドは資金規模がピンキリですが、
大体100億円とか200億円とか、
多くても1000億円などの規模な訳ですから、
この程度では、新興国であっても兆円単位の経済規模の国を
左右させることは無理だと考えるのが自然です。

(資金規模が兆円単位の世界中の年金基金などは除いて考えます。
 彼らは中長期投資で新興国などへ投資しても何かあっても
 直ちには資金を引き揚げず、経済を左右するようなことが
 ほとんどなのでヘッジファンドとは切り離して考えております。)

ただ、こうしたヘッジファンドや外資系証券会社が数十社、
数百社と集まったらどうでしょうか。

アメリカや日本のように数百兆円規模の大きな経済規模の国を
左右することは無理だとしても
兆円、数十兆円単位の新興国の経済ならばもしかすると・・・。

実はこちらの質問はO様が楽しみにされている
(ありがとうございます!)
「西ヤンレポート第二弾(後半)」につながって参ります。

モロにネタバレとなってしまいそうなご質問なので、
ココでの回答は差し控えさせていただくことにさせてくださいませ。

ご回答は以上でございます。

それでは失礼いたします。

西ヤン

————————————————————

 

いやまあ、これだけ回答に気合いが入ってしまうと、
ついあなたにもご案内したくなりますワナ(笑)

・・・というアタクシのショウムナイ自己顕示欲は置いておいて、
知っておいた方が良い内容ですので、ご参考になさってくださいね。

 

クリックで応援いただくと飛び上がって喜びます^^
 ⇒ 人気ブログランキングへ

 

この記事を読んだ人はこんな記事も読んでいます:

このエントリーを含むはてなブックマーク Buzzurlにブックマーク livedoorクリップ Yahoo!ブックマークに登録

タグ


2014年03月31日 | コメント/トラックバック(2)|

カテゴリー:地頭FX会

トラックバック&コメント

この投稿のトラックバックURL:

トラックバック

コメント

  1. 勉強になります。
    実績ありますね。すごい。
    応援しておきました。ポチッ

    • 西ヤン より:

      矢田様、ありがとうございます。
      世の中には様々な手法がありますが、良い情報とは「身内」から入ってくるのが大多数です。
      しかし、この時点でもまだ玉石混淆です。
      そこから検証を繰り返して、ようやく「稼げる情報」に昇華されます。
      私は、王道の手法も、ちょっと横道に逸れてしまったような手法も、原則貪欲に検証しております。
      楽しんでいただけますと幸いです。


コメントをどうぞ

コメントリンクを nofollow free に設定することも出来ます。

このページの先頭へ

FX情報商材トップ
このエントリをはてなブックマークに追加このエントリをdel.icio.usに追加このエントリをLivedoor Clipに追加このエントリをYahoo!ブックマークに追加このエントリをFC2ブックマークに追加このエントリをNifty Clipに追加このエントリをPOOKMARK. Airlinesに追加このエントリをBuzzurl(バザール)に追加このエントリをChoixに追加このエントリをnewsingに追加